当ブログはアフィリエイト広告を利用しています

英才教育とお金の問題について〜令和5年度文部科学省 学習費調査結果の考察〜

 

 

 

学習費調査とは?

こんにちは!ウパパです。


昨年末、文部科学省から令和5年度の学習費調査が発表されました。

 

今回はこの調査結果について引用しながら、子どもの教育費について考えていきたいと思います。

 

この調査は、公立・私立の幼稚園、小学校、中学校、高等学校に通う子どもたちの保護者を対象に、1年間でどれくらいの教育費がかかるのかを調べたものです。

 

学校教育費だけでなく、学校外活動費(塾や習い事など)も含まれているため、教育全体のコストを把握する貴重な資料です。

 

学習費調査の結果からわかること

1. 幼稚園

  • 公立:18万4,646円(前回より増加)。
  • 私立:34万7,338円(前回より増加)。

金額は年間です。(以下同じ)
公立と私立の費用差が1.9倍で、私立幼稚園の学習費の伸びが顕著です。

2. 小学校

  • 公立:33万6,265円(前回よりわずかに減少)。
  • 私立:182万8,112円(前回より大幅増加)。

私立小学校の学習費は公立の5.4倍と大きな差があります。

特に授業料が費用の大部分を占めています。

3. 中学校

  • 公立:54万2,475円(前回とほぼ横ばい)。
  • 私立:156万359円(前回より増加)。

中学校では私立の費用が公立の約3倍。

塾などの「補助学習費」の影響が大きいと考えられます。

4. 高等学校(全日制)

  • 公立:59万7,752円(前回より増加)。
  • 私立:103万283円(前回より減少)。

私立高等学校では授業料が中心ですが、前回調査より若干の減少が見られます。

教育費の負担をどう考えるか?

15年間の学習費総額(幼稚園~高等学校)

公立のみ通学:約596万円。

私立のみ通学:約1976万円。

この結果から見えてくるのは、皆様重々ご承知のとおり、公立と私立の間に大きなコスト差があることです。

 

特に私立に進学すると、学習費の負担が跳ね上がるため、家庭の経済状況に大きく影響があることがわかります。

 

また、学校外活動費(塾や習い事)が多くの家庭で大きな割合を占めているのも特徴的です。

では、このような学習費をどのように考え、計画していくべきでしょうか?

 

ウパパの考え

教育費は決して軽い負担ではありません。

特に私立校を検討している場合、幼少期からの計画が重要です。


私立も受験して合格したら終わりではなく、ようやくスタートラインに立ったに過ぎません。

そこから学内で、優秀な生徒同士での、より一層苛烈な競争があります。

そのため、合格後も、大手予備校や学習塾で先取り学習を行うこととなります。

学校の授業料だけでなく、塾の費用も検討しておく必要があります。


一方で、公立校でも工夫次第で質の高い教育を受けることが可能です。

例えば、学校をフル活用しつつ、学校外の活動の選び方次第で、コストを抑えつつ、効率よく学力を伸ばす方法もあります。


また、家庭学習の充実や教材選び、親子で学ぶ時間を大切にすることで、塾に頼りすぎない学び方を実現することも可能です。


まとめ

令和5年度の学習費調査は、教育費の実態を明らかにする重要な資料です。

こうしたデータを参考に、家庭での教育の方針について、子供が幼稚園に入る前から家族でよく話し合い、少しずつ家族の未来を描いていくことをおすすめします。

 

 

この記事が皆さんの教育方針の一助となれば幸いです。子供たちの明るい未来のために、引き続き、頑張りましょう!